介護予防における二次予防事業について正しいのはどれか。
- 介護予防に関するボランティアを養成する。
- 基本チェックリストによって対象者を決定する。
- 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する。
- 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う。
- 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う。
解答解説
正解は2. 基本チェックリストによって対象者を決定するです。
解説
二次予防事業は、介護予防を目的とした事業の中で「要介護状態になるリスクがある高齢者」を対象とします。この対象者を選定する方法の一つとして基本チェックリストが用いられます。これは、日常生活の状況や健康状態を把握するための質問項目から構成され、対象者を適切に抽出するためのツールです。
各選択肢の解説：
- 介護予防に関するボランティアを養成する
ボランティアの養成は重要ですが、これは主に三次予防や啓発活動に該当します。二次予防の直接的な目的ではありません。 - 基本チェックリストによって対象者を決定する
正解です。二次予防事業では、基本チェックリストを活用して要介護リスクがある高齢者を選定します。 - 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する
要支援認定者はすでに介護保険サービスの対象であり、二次予防事業の対象ではありません。 - 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う
居宅訪問による介入は、主に要介護認定者や要支援認定者に対する介護サービスに該当します。 - 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う
パンフレット配布などの啓発活動は一次予防事業に該当します。二次予防事業の直接的な活動ではありません。
ワンポイントアドバイス
二次予防事業のポイントは、要介護状態になる前に、リスクを早期に発見し、対処することです。そのため、基本チェックリストを活用した対象者選定が重要です。また、二次予防と一次・三次予防の違いを明確に理解しておきましょう。
